|

|
|
▲MSTの3つの事業
|
MSTの事業は、「材料評価事業」 「研究事業」 「振興事業」の3本の柱からなっています。
材料評価事業で得た収支差益は、最新鋭設備の更新、新規開設評価設備などへ充当し、お客様の期待にこたえるとともに、科学技術分野への先端的な貢献が出来るような活動を継続しています。
また、収支差益はもう一方で、研究助成や振興事業・山崎貞一賞への原資として活用しています。
このようにMSTは3つの視点から科学技術の振興に貢献しています。
|
|
公益サービス(受託分析)、解析・評価技術の普及を目的として、材料評価事業を展開しています。ユーザーの皆様からは高精度な解析・評価で高い評価を得ています。
■分析手法例■
- 二次イオン質量分析法 (SIMS)
- 飛行時間型二次イオン質量分析法 (ToF-SIMS)
- オージェ電子分光法 (AES)
- X線光電子分光分析法 (ESCA/XPS)
- 透過電子顕微鏡法 (TEM/AEM)
※球面収差補正機能(Csコレクタ)付きSTEMも新規導入!
- 走査電子顕微鏡法 (SEM)
- 集束イオンビーム (FIB)
- ラザフォード後方散乱法 (RBS)
- ラマン分光分析法 (RAMAN)
- エミッション顕微鏡法 (EMS)
|

|
科学技術の振興を図ることを目的とし、財団寄付行為に定める事業の一つとして実施するものです。
新技術の研究・開発に携わる方に対して、研究費を提供し、助成研究あるいは共同研究を実施しています。
1984年から例年10件程度、2009年度までに累計で375件・3億8千万円を超える助成を行なってきました。
また、政府プロジェクトへの参加は調査会の主催なども行い、各種新技術の研究・調査をすすめています。
■研究助成■
((対象))
- 新材料に関連する基礎的研究ならびにそれら材料の物性評価測定方法に関するもの
- 生理学と生化学の関連分野についての基礎的研究及び解析評価に関するもの
研究助成費は原則として単年度 100万円とします。
■共同研究■
((対象))
- 半導体関連材料またはそれらを用いたデバイスに関する基礎的な研究
ならびにそれら材料の物性評価測定方法に関するもの
共同研究の研究費は原則として単年度 100万円とします。
研究費の内訳は、50万円を研究者に交付し、50万円相当額までの解析 評価を財団にて行います。
(但し、研究当事者間にて合意に達した場合はこの限りではありません。)
|
|
振興事業を通じ、科学技術の普及啓発と科学技術の向上に寄与しています。
■山崎貞一賞■→山崎貞一賞ホームページへ
「一般財団法人材料科学技術振興財団山崎貞一賞(以下、山崎貞一賞)」は、科学技術水準の向上とその普及啓発に寄与することを目的とし、また、当財団の初代理事長を務めた故山崎貞一氏の科学技術および産業の発展に対する功績、人材の育成に対しての貢献を記念して創設された賞です。
■国際会議・シンポジウムへの寄付他■
各種国際会議・シンポジウムへの寄付賛助や出版援助を行っています。
|
 |
| ▲山崎貞一賞贈呈式の模様 |