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MST設立の背景

理事長  昭和58年1月25日付け57研第198号により科学技術庁長官(現文部科学大臣)から諮問のあった「材料設計理論に基づいた新材料の創製に関する総合的な研究開発の推進について」(諮問第7号)を受けた航空・電子等技術審議会(当時)から昭和59年9月13日、科学技術庁長官に対し科学技術庁組織令第46条第1項に基づき答申が出されました。

 そこには、「(略)解析評価技術に関連する設備装置は多種にわたり、目的に応じて同時にあるいは使分けをしながら使用する必要があるとともに、これらの技術の習得には高度な熟練を必要とすることから、これらが人材面でも設備面でも集中的に利用出来るように整備されることが望ましい。」とも述べられています。

 この答申策定作業と並行し、科学技術庁と材料科学技術振興財団の設立準備にあたっていた関係者との間で内容を具体化するための議論が行われ、その結果、答申の施策を具体化する業務の重要な部分を当財団として実施することになりました。すなわち、今後の新材料の創成のためには、理論に基づき設計した新材料の研究開発が重要であり、それは解析評価とも一体と考えられていましたが、当時は高度な解析評価が必ずしも十分に行われている状況ではありませんでした。我が国の新材料研究開発を一層促進するためには、公正中立な立場から高度な技術に基づき、解析評価を行う第三者機関が整備されることが望ましく、当財団は、その業務を担う公益法人として、昭和59年8月1日、内閣総理大臣により設立認可されました。



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